HEROESのヒロになれる！：「CASIO HIGH SPEED EXILIM FC100」体験セミナー

発売されたばかりの「CASIO HIGH SPEED EXILIM FC100」の秘密に迫る 体験セミナーに参加してきました！ なんとこやつ、HEROESのヒロになれる！ 『時を制する』凄い一台だったのであります

【HDビデオ】Panasonic LUMIXDMC-GH1発表【マイクロフォーサーズ】

パナソニックがマイクロフォーサーズの2号機、DMC-GH1を発表しました。

外観は好評販売中のLUMIX DMC-G1を踏襲する、EVFファインダーを備えるものですが、GH1はかねてから予告されていた通り、ハイビジョンHDビデオ撮影を可能にしたモデルです。

まぁビデオなんて必要無いという方はコチラ、パナソニックDMC-G1なら５万2千円台となっています。

PANASONIC（パナソニック）1210万画素 デジタル一眼レフカメラ LUMIX（ルミックス）DMC-G1K レ...


Panasonic PE-28S /ストロボ

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逆風下での新製品

海の向こうからは”AIGが10兆円近い赤字計上（2008年通期決算）”なんて不景...

SONYがαマウントレンズ6本発表か？

こちらのソースですが、ソニーがPMA2009で発表する為のパンフレットのリークなのでしょうか？αマウントレンズを6本発表するとのことです。

6 New Sony Alpha Lenses Coming » Photography Bay | Digital Camera Reviews, News and Resources

Sony revealed in its press conference on March 2, 2009 that it will be introducing 6 new lenses for its Alpha line of DSLRs. The above image was taken from a product slide show at the press conference

ちなみにフルサイズα900は23万円台になっています。


α900 ボディ [DSLR-A900]SONY α900 DSLR-A900 ボディ

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シグマがレンズ一挙に発表

今年のPMA2009で話題をかっさらうのは、シグマになるかもしれません。
DP2を発表すると共に、重要なレンズ４本も発表しました。
以下の３本
・SIGMA 10-20mm F3.5 EX DC HSM


・SIGMA 50-200mm F4-5.6 DC OS HSM


・18-50mm F2.8-4.5 DC OS HSM

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キヤノン，EOS-1D Mark III，EOS-1Ds Mark III の AF 精度の調整に不具合があることを発表，無償修理対応

キヤノンは，デジタル一眼レフカメラ 「EOS-1D Mark III」、「EOS...

SIGMA DP2正式発表

PMA2009でシグマのコンパクトデジタルカメラDP2が正式発表されました。
SIGMAの公式HPでもDP2の記事がアップされています。

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【衝動レビュー】嫁カメラはサイバー穴機種「SONY DSC-H50」

αじゃないところがなんとも。

今の（リコーのR4）より綺麗に写ればいいって言う理由と

一眼は持ちはこぶにはおもすぐるという理由

だけらしいが。

DSC-H50

嫁使用のためにご購入。

この機種のメリット

■微妙に古いのでもう3万円を切っている
■一応カールツァイスレンズ
■「ハイ、ソニー」でシャッター切れる
■光学ズームが15倍
■安価なのにマルチアングル液晶

結構穴場な機種でないか、コレ。

つうことでハイスピードエクシリムと悩んだ末

コッチにしたいということでコッチ買いました。

大事に使って欲しいものです (´σ ｀) ﾎｼﾞﾎｼﾞ
（人のカメらっつーのはいまだに使い方はよくわからない）

まあ、ビックの値段をダシにヨドバシで同じ値段にしてもらいました。

うひゃほうヽ(´ー｀)

SONYもCMOSセンサー採用DSC-HX1発表

ソニーがCMOSイメージセンサー採用のスーパーズームモデルCybershot DSC-HX1を発表しました。

DSC-HX1はCMOSセンサーの高速読み出し機能を使った連射性能、そして、ハイビジョン動画撮影機能が充実したカメラになっているようです。

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研究報告：化石燃料による排出量の1/5を熱帯林が吸収

（リーズ大学より）

原生林の熱帯樹種が過去40年間で大きくなり、化石燃料の燃焼で放出される二酸化炭素（ＣＯ２）の約1/5を吸収していることが、英国リーズ大学のシモン・ルイス教授らの国際研究チームによって明らかになった。同大学が２月18日に発表した。

研究チームは、40年間にわたり、アフリカ熱帯林79カ所で合計７万本以上の樹木の高さや葉の密度などを定期的に観測、そのデータを元にアフリカの全熱帯林にある樹木に吸収された炭素量の変化を計算した。そしてアフリカの原生林が、少なくとも過去数十年間において、これまで考えられてきたよりも毎年１ヘクタールあたり0.6トン多く炭素を吸収していたことを突き止めた。

研究チームはその後、アフリカのデータを使って、南米やアジアの熱帯林にある樹木25万本よる吸収量も分析した。その結果、これまで知られていなかったアフリカ熱帯林による吸収量12億トンを含め、世界の熱帯林は毎年48億トン（化石燃料燃焼による排出量の約18％）のＣＯ２を吸収しており、地球にとって重要な炭素吸収源であることが明らかになった。

研究報告：海面上昇は予測よりも高くなる

（オレゴン州立大学より）

米国オレゴン州コーバリス発─将来、地球温暖化によって西南極氷床が崩壊したら、米国や他の国々における海面上昇は現在予測されているよりもかなり高くなる、と結論付ける研究論文をオレゴン州立大学などの研究者が発表した。同大学が２月５日に発表した。

現在の海面上昇予測値は世界で平均16～17フィート（約488～518センチメートル）とされているが、この数字には、崩壊時の重力、巨大な氷床が乗っている陸塊の跳ね返り、それによって地軸が約1/3マイル（約533メートル）ずれて発生する地球の自転の変化などが考慮されていない。これらを考慮すると、海面はおよそ21フィート（約649センチメートル）上昇することになり、米国ではワシントンＤＣや沿岸地域の多くが水面下に沈み、フロリダ南部の大部分が消滅するという。

「西南極氷床の崩壊が目前に迫っているわけではないが、海面上昇対策では上昇値を少し高めに設定しておかないと大変なことになる、ということを今回の研究結果は示している」と同大学のピーター・クラーク教授（地球科学）は話している。

バイオ燃料に関して賢明な選択を--シエラクラブ、ワールドウォッチ研究所報告書

（シエラクラブより）

米国、ワシントンＤＣ発―シエラクラブとワールドウォッチ研究所は２月18日、バイオ燃料の利用促進を進める米国の取り組みに対して政策改革が必要であるとする報告書「バイオ燃料の賢明な選択」（Smart Choices for Biofuels）を発表した。

2008年の米国のバイオ燃料生産は90億ガロンを超え、大部分がトウモロコシを原料とするエタノールであった。米国では、2022年までに年間360億ガロンのバイオ燃料利用を目指すことが定められており、国内の生産量も2005年から２倍以上になっている。報告書では、このような急激な増加に伴う問題点を取り上げている。

さらに、バイオ燃料を環境的、社会的にもっと持続可能なものにし、また、運輸部門への利用で温暖化対策に貢献するための道筋も示している。例えば、スイッチグラスなどのセルロース系原料への移行促進、排出量削減と土壌劣化防止のため効率のよい農業方法を導入することなどを提案している。

そして最後に、次の４つの政策カテゴリーにおいて、具体的な政策提案を行っている。
・　持続可能性基準の作成
・　バイオ燃料生産と新技術の促進
・　バイオ燃料を通じたグリーン雇用の創出
・　エネルギー部門全体としての政策の一貫性

石油時代の終焉が始まった？

（アーサー・Ｄ・リトルより）

英国、ロンドン発－経営コンサルティング会社のアーサー・Ｄ・リトルは２月17日、報告書「石油時代の終わりの始まり？（The Beginning of the End for Oil?）」を発表し、世界的に増大するエネルギー需要を満たす上で、石油は今後も中心的な役割を担っていくという、エネルギー業界の大多数の見解に対し、疑問を投げかけた。

報告書の中で、同社のピーター・ヒューズ氏は、気候変動、政治的に好ましくない価格変動、供給の安全保障に対する懸念、という三つの要因が、地球規模の政策を動かし、エネルギー政策に大転換をもたらすと指摘。エネルギー・ミックスにおける石油の果たす役割は、予想以上に早く縮小するという。

化石燃料の中でも石油は特に、今後の需要減少に対して脆弱である、と報告書は説明する。石油の需要構造において、最も大きな割合を占めているのは運輸部門である。しかし今や、自動車部門全体に対して、技術革新や燃費向上を推進する、地球規模の政策が次々と打ち出され、その独占的地位は脅かされている。

ヒューズ氏は、「運輸部門が“脱石油”に向かい始めるタイミングによっては、石油業界が現在予期しているよりもずっと早く、石油需要はピークに達し、その後長期的な減少に転じるかもしれない」と語っている。

研究報告：作物残渣を海底に沈めて二酸化炭素を貯留

（ワシントン大学より）

米国ワシントン大学は１月28日付けのニュースで、収穫後に残る茎などの作物残渣の30％で俵を作り、深海に沈めることで、大気中の二酸化炭素の蓄積を年間15％まで削減できることを示す研究結果について発表した。

ワシントン大学のスチュアート・ストランド研究教授によると、このプロセスは既存技術を用いて毎年行うことが可能で、大量の炭素を海底堆積物と深海水の中に数千年にわたり、隔離（または固定）することになる。

米国化学会の学術専門誌「環境科学と技術（Environmental Science & Technology）」で発表された論文の主執筆者のストランド教授は、大気中の二酸化炭素を回収するために提案されている他の解決策（海洋の人工的肥沃化、新規森林造成、その他の作物残渣活用などの方法）では、これらすべてが可能ではないと指摘し、今回初めて、作物残渣を用いたこのプロセスや他の方法の炭素隔離効率を測定する公式を考案した。

ストランド教授が、米国の作物残渣の30％の収穫と輸送及び沈める際に放出される炭素と、隔離される炭素の量を計算して比較したところ、効率は92％で作物残渣を活用する他のいずれの方法よりも効率が優れていた。

ソチ冬季オリンピック、2010年ＦＩＦＡワールドカップなど、スポーツ大会も気候ニュートラルに

（国連環境計画より）

ケニア、ナイロビ発－国連環境計画（ＵＮＥＰ）は２月11日、自らのイニシアティブの下で進めている、気候ニュートラル・ネットワーク（ＣＮ　Ｎｅｔ）に、主要な国際スポーツ大会が新たに参加したと発表した。新たに参加したのは、2014年にロシアで開催されるソチ冬季オリンピック、2010年に南アフリカで開催されるＦＩＦＡワールドカップなど。

ソチオリンピック組織委員会は、「カーボン・ニュートラル・ゲーム」を目標に掲げており、省エネ・再生可能エネルギーにおよそ17億5,000万ドルを投入し、交通インフラの改善を行う予定。さらに、電力や航空機、陸上交通の利用に伴って発生する温室効果ガスについては、カーボン・オフセットも行う。

史上初のアフリカ開催となる、2010年ＦＩＦＡワールドカップは、スポーツの国際大会としては、最大規模のカーボン・フットプリントを計上する予定。このうち、65％以上が航空機での移動に伴うものであるが、同大会では、二酸化炭素換算でおよそ200万トン以上の「気候ニュートラル」を目指す。

南アフリカ政府は、ワールドカップのためのカーボン・オフセット制度を検討するとともに、制度の実施に必要な資金の確保に取り組んでいる。さらに、2010年の開催に間に合うよう、バスや鉄道サービスを整備するため、数百万ドル規模の「公共交通インフラ基金」の創設にも乗り出した。

BPとベレニアム社、セルロース系エタノール商業化に向け合弁会社を設立

（ＢＰより）

食物以外の原料を用いるセルロース系エタノール技術の商業化に向けて、総合エネルギー企業のＢＰとバイオ技術関連の米企業ベレニアム社（Verenium）は２月18日、同額出資の合弁会社を設立したことを発表した。両社は2008年８月より提携関係を結び、その第一段階としてこの技術の開発・実証を進めてきた。

ＢＰとベレニアムは、合せて4,500万ドルをこの合弁会社に出資することで合意しており、米国におけるセルロース系エタノールの初の商業規模生産施設の１つとして、フロリダ州ハイランズ郡に工場建設を予定している。2010年に着工し、2012年に生産開始の見込み。

BP Biofuels North America の社長であるSue Ellerbusch氏は、「ＢＰとベレニアムの提携の第二段階は、セルロース系エタノールを実際に米国燃料市場へ投入することである」と述べ、「両社には、この持続可能なバイオ燃料を早期に提供するために必要な技術力や市場専門知識がある」と語る。

二酸化炭素排出による温暖化の進行 今後1000年間で５倍に

（リバプール大学より）

英国、リバプール発―英国のリバプール大学は１月28日、二酸化炭素よる温暖化の進行が今後1,000年間にわたり５倍になることが明らかになったと発表した。

現在の炭素排出量が大気と海洋の間における炭素交換の微妙なバランスにもたらす影響を研究したところ、過度の二酸化炭素を蓄える海洋の能力が長期にわたって地球の温暖化に影響をもたらすことが分かった。

石炭、石油、ガスという全炭素資源が枯渇したら、大気中の過剰な二酸化炭素は海洋の自然科学を変え、その炭素ガス吸収・交換能力を妨げ始めるという。

同大学で地球・海洋科学を研究するリック・ウィリアム教授は、「大気中の余剰な二酸化炭素は海洋の酸性化を進め、二酸化炭素吸収力を妨げる。そして、大気中に残存する二酸化炭素は温暖化を進め、海面の上昇を招き、北極の氷床融解も悪化させるだろう」と話している。

大手航空会社、新たな気候変動枠組みに航空機からの排出を含むよう求める

（ザ・クライメート・グループより）

中国、香港発─エールフランス航空／ＫＬＭオランダ航空、ブリティッシュ・エアウェイズ、キャセイパシフィック航空、ヴァージンアトランティック航空の航空会社４社と空港運営会社ＢＡＡの計５社は２月12日、12月にコペンハーゲンで開催される国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議（ＣＯＰ15）において交渉が行われる新たな枠組みに国際航空輸送からの二酸化炭素（ＣＯ２）排出量も含めるよう求める共同声明を発表した。

５社はアビエーション・グローバル・ディール（ＡＧＤ：Aviation Global Deal）グループを創設。香港での第１回会合で発表された共同声明で、航空業界として実用的で効果的、かつ公正な地球規模の政策的解決を求め、新しい枠組みにおいて業界のすべきことを明記した。下記は主なもの。

・真の環境的利益を提供する
・開発の水準が異なる国の間にある「共通だが差異ある責任」という国連の原則を反映する
・業界として世界における排出量削減と厳しい気候変動目標達成に向けた責任感を持ち、航空輸送の社会的・経済的利益のバランスをとる

現在、世界のＣＯ２排出量の約２％を占める国際航空輸送からの排出は、京都議定書には含まれておらず、国際的な気候変動条約の下で管理されていない。

研究報告：地球温暖化で成層圏のオゾン濃度回復が遅れるかも

（ジョンズ・ホプキンズ大学より）

気候変動が、オーストラリアやブラジルを含む南半球の中緯度地方や熱帯地方の上空の低成層圏における大気循環に変調をもたらす可能性があることが、米国のジョンズ・ホプキンズ大学のダリン・Ｗ・ウォー教授らの研究で明らかになった。大気循環が変動すると、オゾン濃度は、オゾン破壊物質がそれらの地域上空の大気層から一掃された後でも、減少以前の水準にまでは回復しないだろうという。同大学が２月４日に発表した。

もしオゾン濃度が1960年以前の水準まで回復しなければ、それらの地域に住む肌の白い人々が皮膚ガンになるリスクは前世紀よりも高くなるという。

一方、北極地方や北半球の中緯度地方の上空においては、気候変動で高成層圏の温度が下がり、オゾン破壊の化学反応を遅らせるため、大気圏におけるオゾン濃度は、現在予測されているよりも早く回復する可能性があるという。

今回の研究では、米国航空宇宙局（ＮＡＳＡ）ゴダード宇宙飛行センターのコンピュータモデルを使ったシミュレーションでオゾンの回復に対する気候変動の影響を予測した。今回のように温室効果ガスのオゾン回復への影響を地域ごとに予測したのは初めて。